2025年4月、日本を含む世界の株式市場が異常なまでの乱高下を見せています。
マーケット参加者は「織り込んだはずの関税」で右往左往し、ブラックマンデー級の下げ・激リバ・そして再下落と、まさに歴史的なジェットコースター相場となっています。
ここでは、4月7日（月）〜4月9日（水）までの相場の流れを時系列で整理し、今なにが起きているのかを総まとめします。
■ 4月7日（月）：日本市場がブラックマンデーの様相に
週明け、日本市場は日経平均が一時2900円安、終値でも1800円超安という歴史的急落を記録。
2023年10月以来の3万1000円割れで、市場には明確な恐怖が走りました。
この急落の背景には、米国の「一律関税」と「相互関税」のダブル発動が迫っていること、さらに中国による報復姿勢、そして「世界同時株安」の加速があります。
■ 4月8日（火）：世界市場で激リバウンド（リバーサル）
ところが一夜明けた8日、世界市場ではまさかの大反発（激リバーサル）。
市場では「関税延期や回避の可能性」に淡い期待が広がり、韓国との交渉が順調に進んでいるという報道、さらには「もしかして日本も含まれるかも」という曖昧な期待が材料視されました。
この日、ダウ平均やナスダックは大幅に上昇し、アジア市場も連動して戻りを試す動きに。
ただしこの時点で市場の反応はやや楽観が過ぎていたとも言えます。
■ 4月9日（水）：8日の上げを帳消しにする大暴落再び
9日は朝から雲行きが怪しく、米市場では**「関税延期は絶対にない」「当面解除もしない」という事実**が明確に伝わり、失望売りが殺到。
さらに、**中国への関税が想定より高い「104%」**だったことも明らかになり、驚愕の声が広がりました。
これにより市場は再び急落。8日の上昇分をすべて帳消しにする形となります。
■ 新たな悪材料も浮上：「外国人の米資産に課税」案
さらに、**新たな悪材料（真偽未確認情報）**が市場の不安を増幅させました。
「トランプ大統領の経済担当長官が、外国人の米国債やドル建て資産保有に課税する計画を示した」
このニュースが流れたことで、海外勢の資金流出懸念が強まり、米金融資産の信頼性すら揺らぎかけるという展開に。
■ 4/9 日本市場の動き：前場リバウンド → 後場地獄 → 関税発動で大混乱
日本市場は、9日の朝はややリバウンドのムードでスタート。
以下の要人発言なども一因とされます：
9:40 トランプ大統領：「医薬品への関税発表予定」「TSMCに最大100%課税」
10:47 加藤財務相：「為替も日米協議のテーマになり得る」
一時的に安堵ムードが出たものの、後場から急転直下。
昼休み後のマーケットでは、月曜の暴落で発生した追証の強制決済が重なり、急落銘柄が続出。
そして、13:01──運命の関税正式発動。
当初は「出尽くし」でやや上に反応したものの、直後に一気に下へ掘る展開に。
日経平均は一時-1700円超まで沈み、投資家の間には「織り込み済みじゃなかったのか！？」という絶望が広がりました。
しかしその後、一部銘柄を中心にリバウンドが発生。
「トランプ関税を本当に織り込めていなかったのか？」「やはり市場はまだ混乱状態にある」との声が相次いでいます。
■ まとめ：今、市場は「不安定さそのもの」と戦っている
3日間で2000円超の下げ、翌日に1000円超の上げ、そしてその上げ幅をすべて失う下げ──。
今回の相場では、一貫性も安心材料も存在しない状態が続いています。
織り込み済みと思われた材料が実は織り込めていなかったり、発言1つで相場が大きく動く。
マーケットは、今まさに「理屈では説明できない不安定さ」と戦っています。
関税・報復・米国債・為替…次の材料が何かは分かりませんが、少なくとも「もう落ち着いた」と思うには早すぎる状況です。
※投資は自己責任で行いましょう。