「日本の右翼団体の源流」として、玄洋社の名前を見かけることがあります。
しかし玄洋社は、現在の街宣右翼のような団体として生まれたわけではありません。出発点は明治時代の自由民権運動です。その後、国家の独立や対外的な影響力を重視する国権論・アジア主義へと活動の重点を移していきました。
玄洋社が「右翼の源流」と呼ばれるのは、最初から現在の右翼と同じ思想や活動方法だったからではありません。明治から昭和にかけて、国家主義的な政治運動の人脈と活動の形をつくり、後の団体に影響を与えたためです。公安調査庁の資料も、玄洋社を右翼団体の源流として位置づけています。
玄洋社とはどのような団体だったのか
玄洋社は、福岡を拠点に活動した政治結社です。
平岡浩太郎、箱田六輔、頭山満らが中心となり、自由民権運動の結社「向陽社」を母体として成立しました。一般には、1879年に向陽社が結成され、1881年に玄洋社へ改称されたと説明されます。ただし、1880年の玄洋社の届け出を扱う研究もあり、成立時期の記述には資料による幅があります。
玄洋社は政党でも政府機関でもありません。民間の政治結社として、政治運動、新聞を通じた言論活動、政治家や実業家との連携、海外の政治運動家との交流などを行いました。
出発点は自由民権運動だった
自由民権運動とは、明治政府の一部の有力者に政治が集中することを批判し、国会の開設や国民の政治参加を求めた運動です。玄洋社の前身である向陽社も、この運動に加わりました。頭山満も国会開設を求める活動を行っています。
玄洋社の基本理念には、皇室を敬うこと、国を大切にすること、人民の権利を守ることが並んでいました。「皇室を重んじる」と「人民の権利を守る」が同じ理念に含まれていた点は、現在の政治的な左右の区分だけでは捉えにくいところです。
明治初期の玄洋社にとって、藩閥政府に対して国民の政治参加を求めることと、日本が外国に従属しない国家になることは、必ずしも別々の目標ではありませんでした。ところが時代が進むにつれ、玄洋社は国内の民権よりも、外交や国力の拡張を重視するようになります。
なぜ民権運動から国権論へ向かったのか
当時の日本は、欧米諸国との不平等条約の改正や、東アジアをめぐる国際関係に直面していました。玄洋社の人々は、政府の外交姿勢が弱いと考え、国家としての独立と対外的な発言力を強く求めるようになります。
このような考え方が「国権論」です。もともと掲げていた人民の権利が理念から消えたというより、政治運動の中で国家の権利や勢力を優先する傾向が強まった、と見ると変化を理解しやすいでしょう。
国立国会図書館は頭山満について、民権運動に参加した後、次第に国権論とアジア主義を強め、対外強硬論を唱えたと説明しています。一方で、孫文や金玉均ら、アジアの革命家・政治家を支援したことも記しています。
頭山満だけの団体ではなかった
玄洋社の代表的人物として最も知られるのは頭山満です。そのため「頭山満がつくった右翼団体」と一言で説明されがちですが、それでは組織の実像が見えにくくなります。
初代社長の平岡浩太郎は炭鉱経営に成功し、玄洋社の活動を経済面でも支えました。後には衆議院議員となり、日本に亡命していた孫文を支援しています。箱田六輔や進藤喜平太も、玄洋社の形成と運営に関わった重要な人物です。
玄洋社の影響力は、頭山一人の発言力だけで生まれたわけではありません。政治家、事業家、新聞関係者、海外で活動する人々が重なるネットワークに、その特徴がありました。
新聞と資金、人脈を使った政治運動
玄洋社系の人々は、街頭での主張だけでなく、新聞を使って意見を広めました。1887年には福岡で『福陵新報』が創刊され、後に『九州日報』と改題されます。福岡市博物館は、この新聞を玄洋社系の新聞として紹介し、選挙戦でも自派の動向を報じていたと説明しています。
また、実業で得た資金や人的なつながりは、国内外の政治活動を支える力になりました。
こうした「結社をつくる」「新聞で主張する」「政治家や事業家と連携する」「海外にも人脈を広げる」という活動の組み合わせが、後の国家主義的な政治運動に引き継がれていきます。玄洋社が源流と呼ばれる理由の一つは、思想だけでなく、活動の方法にもあります。
大隈重信襲撃事件と玄洋社
玄洋社の歴史を語る際、避けられないのが1889年の大隈重信外相襲撃事件です。
当時、大隈が進めていた条約改正案には、外国人裁判官の任用などをめぐり強い反対論がありました。10月18日、玄洋社の社員だった来島恒喜が大隈に爆弾を投げ、大隈は右脚を失う重傷を負いました。国立公文書館も、来島を玄洋社社員と明記しています。
これは対外強硬論と結びついた重大な暴力事件です。ただし、「玄洋社の社員が起こした事件」という確認できる事実と、「玄洋社という組織が襲撃を命令した」という別の主張は区別しなければなりません。社員の所属だけから、組織としての指揮命令まで断定することはできません。
「アジアの独立支援」と「日本の対外膨張」は矛盾しないのか
玄洋社を評価する際、最も意見が分かれるのがアジア主義です。
頭山満らは、清朝を倒す革命を進めた孫文や、朝鮮の改革を目指した金玉均などを支援しました。福岡市博物館は、孫文が玄洋社を訪れ、関係者と交流したことや、平岡浩太郎が孫文を経済的に支えたことを紹介しています。
その一方、玄洋社の関係者は日本の対外強硬論にも関わりました。国立国会図書館は、頭山満による革命家への支援と、日本の対外膨張政策への関与を併せて記しています。さらに、玄洋社と人脈の重なる内田良平の関係文書には、韓国併合をめぐる活動の資料も残されています。
「アジアの人々の自決を支えた」という面だけでも、「日本の進出のために行動した」という面だけでも、全体像は説明できません。また、玄洋社の関係者といっても、時期や人物によって立場や行動は異なります。理想として掲げたこと、個人が実際に行ったこと、結果として現地の人々に及んだ影響を分けて考える必要があります。
黒龍会とは同じ団体なのか
玄洋社と並んで名前が挙がるのが「黒龍会」です。
黒龍会は、玄洋社と関係の深い内田良平らが1901年に組織した、別の団体です。玄洋社が単に名前を変えて黒龍会になったわけではありません。内田の関係文書には、黒龍会での活動のほか、朝鮮やロシアをめぐる政治活動の記録が残されています。
玄洋社から黒龍会へは、人脈や国権論、対外活動というつながりがあります。そのため両者は一つの系譜として論じられますが、組織としては区別すべきです。
現在の街宣右翼の直接の祖先なのか
玄洋社は戦後、1946年に連合国軍総司令部、GHQの指令によって解散しました。現在、玄洋社がそのまま存続しているわけではありません。
また、現在「右翼団体」と呼ばれる組織にも、戦前の団体の系譜を引くもの、戦後の学生運動から生まれたものなど、異なる成り立ちがあります。街宣車による活動も玄洋社の創設時には存在しませんでした。
したがって「玄洋社が右翼の源流」とは、現代のすべての右翼団体が玄洋社の支部や直接の後継組織だ、という意味ではありません。国家を重んじる主張、政治結社の人脈、新聞・集会・対外活動を組み合わせる運動の歴史をさかのぼると、玄洋社が重要な位置を占める、という意味です。
まとめ
玄洋社は、福岡の自由民権運動を母体として成立した政治結社です。出発点には国会開設や人民の権利を求める運動がありましたが、次第に国家の独立、対外強硬論、アジア主義へと活動の重点を移しました。
頭山満だけでなく、平岡浩太郎らの資金力や、新聞、政治家、海外の活動家との人脈も、玄洋社の影響力を支えました。そのネットワークから黒龍会などにつながる人物が現れたことが、「右翼団体の源流」と呼ばれる大きな理由です。
ただし、社員による暴力事件を団体の命令と即断することも、アジアの革命家への支援だけで対外活動の全体を美化することもできません。玄洋社は「最初から現在と同じ右翼」ではなく、民権から国権へと重点を移していった明治の政治結社として捉えると、その歴史が見えてきます。